ビジネス

情報商材を信じるな!実は知られていない情報商材の裏事情

情報商材を信じるな!実は知られていない情報商材の裏事情

あなたは情報商材って知ってますか?

情報商材とは「犬のしつけ方」や「ゴルフの上達方法」など、物としてのカタチを持たない、いわゆるノウハウ(情報)を提供して対価を得る販売方法のことです。

この情報商材は被害者の声があとを絶ちません。

ネットで検索すると相当数の「(情報商材名)被害者の会」といったページが見つかります。

「一日5分の作業で100万円」や「ほったらかしで月収100万円」といった煽り文句満載のコピーに踊らされ、高額で購入したものの全然稼げないというケースがほとんどだからです。

情報商材はなぜ被害者が多いのか?

情報商材とはその名の通り「情報」を販売しています。

商品のように、現物を見たり、他の商品と見比べたりして納得してから購入ができないわけです。

「情報」そのものを販売するわけですから、内容を先に言ってしまったら誰も購入しなくなってしまうので、ある程度まで無料で情報を提供して、核となる部分は購入しないとわからないような仕組みができているわけです。

ですから、お金を払ってからでないと中身が確認できないので、自分が思っていた内容と違うとか、とても実践できないような内容が書かれていたりして挫折してしまうケースが多いのです。

私も2006年に情報商材を知り、数々の情報商材を購入してきました。

あくまで私の経験上のお話になりますが、情報商材自体は悪いものではないと思います。

しかし、クソみたいな情報をあたかもすごいと購入者に錯覚させて大金を得ている販売者がいるので被害者が多いのだと思います。

ナイフで人を刺したという事件をニュースで見たりしますが、これは人を殺せるナイフが悪いわけではなく、ナイフを悪用した「人」が悪いのと同じです。

スポンサーリンク

Googleアドセンス:336px

情報商材の販売方法

昔はセールスレターと呼ばれる縦に長いウェブページ(ランディングページ)で情報商材を販売するのが主な手法でした。

このランディングページには心理学も使われており、最初はなにげなく見ていた人も段々欲しくなるような仕組みになっているのです。

今でもランディングページを使うのは変わりませんが、近年の主流は全4回くらいの動画で興味を持たせるようなプロダクトローンチという手法も使われています。

プロダクトローンチを簡単に説明しておくと、短く小分けにした情報を段階的に伝えていき、見ている人を教育して最後は販売に繋げるといった手法のことです。

全4回の動画で例にあげると下記のような感じです。

1回目:興味を引く
2回目:売り込みはせずに、少しずつ情報を提供して見ている人を教育する
3回目:更に有益な情報を提供して離脱率を下げて4回目に繋げる
4回目:信頼関係を築いたところで商材を売る

これは人間の心理にもよるものですが、知らない人から突然電話がかかってきて何か商品を進められても、ほとんどの人が相手にしないし、買わないと思います。

しかし、自分に有益な情報を与えてくれた人なら、話を聞く気にもなりますし、商品を買ってもいいかなと思いますよね?

あとは、漫画やドラマもいいところで次回に続きますし、バラエティなんかでもCMのあとに○○の結果が!みたいなものがあると思いますが、これと同じ原理をプロダクトローンチには使われているのです。

スポンサーリンク

Googleアドセンス:336px

情報商材を買ってはいけない?

情報商材を買っていいか悪いかという話は正直なんとも言えません。

それはなぜかというと、私にとってはクソみたいな情報でも、人によってはとても有益な情報かもしれないからです。

しかし、ひとつだけ言わせてもらうならば、情報商材を買って簡単にお金は稼げないと思った方がよいです。

「一日5分の作業で100万円」や「ほったらかしで月収100万円」というコピーは全てが嘘ではないかもしれません。

ただ、ひとつ言葉が抜けていると思います。

その言葉とは【コツコツと作業を継続して稼げる環境を作ったら】です。

どんな情報を買ったとしても、何かしらの作業は必要ということです。

買うだけで放っておけば、お金が入ってくるなんてことは100%ありません。

「一日5分の作業で~」を本当に5分の作業で済むと思ったら大間違いです。

コツコツと継続的に作業をして、一日5分の作業で済む「環境」を作るのだと思った方がよいです。

多くの人が途中で挫折してしまう理由はこの法則にあった!
多くの人が途中で挫折してしまう理由はこの法則にあった!

副業としてアフィリエイトやネットワークビジネスなどをすごくやる気に満ち溢れてはじめたのに、途中で挫折してしまった経験はありませんか?多くの人が途中で挫折してしまう原因はある法則を知らないからです。その法則についてご説明します。

スポンサーリンク

Googleアドセンス:336px

情報商材を買う前に知っておくこと

情報商材は安いものでも数万円します。

もしくは数千円で販売しているものには、バックエンドと呼ばれる高額商材が控えている可能性が大きいです。

バックエンドとは、低価格で情報を販売して、購入した人に向けてすぐさま高額商材を進める手法です。

アフィリエイトなどの塾とかで例えると、半年間のメールサポートが付いた塾代を10万円で販売して、購入したあとに出てくる「ご購入ありがとうございました」というページで、今なら1年間に延長できて更に塾長から直接コンサルを受ける権利がついてくるオプションを30万円で提供しますといったものです。

しかも、そのオファーは一回こっきりでそのページを閉じたら権利がなくなるので、今すぐ決断しなければいけないといったものがほとんどです。

人はこの機会を逃すとチャンスを失うと知ると、なんとかして購入しようとしてしまいます。

バックエンドとはそういった心理を使った販売方法なのです。

ちなみにですが、この一回こっきりのページにはトリックがあって、確かにそのまま閉じてしまうと購入はできないようになっています。

しかし、購入時にメールアドレスを登録するため、後日購入者向けのメールマガジンが発行されます。

そこには「塾長コンサル付の一年間延長オプションですが、間違ってページを閉じてしまったといったお問い合わせが多く、塾生の皆さんには本当に稼いで欲しいと思っているので、今回特別に申込みができるようにしましたので下記URLよりお申込みください。」といったことが書かれていることが多いです。

さらにいうと、バックエンドオファーのページが出たら、まずブックマークして閉じます。

その後に、ブラウザの設定からcookieとキャッシュを削除します。

ブックマークから再度アクセスするとあら不思議、一回こっきりのはずのオファーが再度表示されますので、バックエンド商材を購入するかどうかを考える時間ができます。

cookieとキャッシュを削除することにより、はじめてオファーページにきたことにできるという方法です。

ただし、cookieとキャッシュを削除すると今まで閲覧したページのcookieとキャッシュも消えてしまうので注意しましょう。

スポンサーリンク

Googleアドセンス:336px

どんな情報商材を購入すればよいのか?

これも個人的な意見になりますが、参考までに書いておこうと思います。

基本的には、書籍やインターネットで調べれば手に入るような情報がほとんどです。

まずは自分にできる範囲でよいので、インターネットで調べるなり書籍で勉強したりする方が情報商材を買うより安く済みます。

中にはいろんな情報を複合したノウハウなんかも存在はしますが、裏ワザ的なノウハウはいつか対策がとられるので永続性がないので購入しない方がよいでしょう。

あと、気を付けなければいけないのはツール系です。

例えば、このツールを使えば簡単にフォロワーが増えるとかいったものですが、ツールはあくまで補助的なものです。

ツール自体がお金を稼いでくれるわけではないです。

お金を稼ぐための作業を効率化するためのものと考えましょう。

今までいろんな情報商材を購入してきて、結果を出していない私が言うのもなんですが、クソみたいな情報も中にはありましたが、結果が出なかった一番の理由は私がそのノウハウを継続してやり続けられなかったことです。

中身がわからない情報を購入する以上、すべては自己責任だと思っています。

よくインターネットでは返金騒動なんかも起こしている人もいるようですが、それ自体に良し悪しはないのですが、確かに最近の販売者の煽り方や誤解を生む表現はどうかとは思いますが、きちんとノウハウを実践せずに騙されただの稼げないなどと言っている人も多いように感じます。

ですから、私が情報商材を買う際に気を付けていることは下記です。

  1. 一時的に稼げる裏ワザ的ノウハウではなく未来でも使えるノウハウかどうか
  2. 今の自分に本当に必要なノウハウ(またはツール)かどうか
  3. 特定商取引法に基づく記述に記載されている名前と販売者が同じかどうか

スポンサーリンク

Googleアドセンス:336px

特定商取引法に基づく記述をチェックしよう

情報商材を購入する際は必ず「特定商取引法に基づく記述」をチェックしましょう。

特定商取引法とは消費者トラブルが生じやすい6項目の取引形態について、トラブル防止のためにルールを定めて公正な取引を行うことを目的とした法律で、会社情報や販売者情報を記述する義務があります。

そこで、なにを見るのかというと、情報商材を売っている人、もしくは塾長の名前と「特定商取引法に基づく記述」に記載されている販売責任者の名前が同じであるかどうかをチェックします。

法律上「特定商取引法に基づく記述」に嘘の情報は記載できません。

よって、「特定商取引法に基づく記述」記載されている名前が本名なので、ランディングページや動画で名乗っている名前と違う場合は偽名を使っているということになります。

ちなみに、偽名を使っていることが良いとか悪いとかの話ではなく、以前にも情報を販売していて、インターネットで炎上してしまい、悪名がついてしまったために名前を変えている人も多いので、なにかしらの事情があるはずです。

「特定商取引法に基づく記述」に記載の名前と違う場合は、過去の履歴をインターネットで検索して調べてみた方がよいと思います。

私は、「特定商取引法に基づく記述」と名前が違う人の情報商材はまず買わないことにしています。

スポンサーリンク

Googleアドセンス:336px

情報商材の裏事情

最後にもうひとつお伝えしておきます。

情報商材や塾などで、たまに購入してから商材が提供されるまでに日にちが空くこと(4月15日販売開始で商材提供日が4月25日など)がありますが、これは全てとはいいませんが、まず商材(ツールなど)を作る前に販売をしているケースがあります。

例えばツールなどの場合、お金をかけて作ってから販売して、もし売れなかったときは大赤字になってしまいます。

これを防ぐために、まず販売をして購入者が決まってから商材を作るケースもあるようです。

ランディングページでツールの良さや、使った結果こんなに稼げるといったことは書いてあるけど、実際のツールを使っている画面の動画などが無い場合はツールがまだできていない場合があります。

よく、商材提供日にツールが間に合わなかったといってインターネットで炎上していたり、クレームが殺到したりするケースはこれに当てはまっている可能性があります。

本当に良い情報やツールを提供したくて、情報商材を販売している人と、単にお金だけ儲かればあとはどうでもよいと思っている人をきちんと見極める目は購入者である私たちも持つ必要がありますね。

Googleアドセンス:336px

Googleアドセンス:336px

-ビジネス
-, ,

© 2024 ハチスタイル